公募推薦(学校推薦型選抜)の対策｜評定基準・推薦書・総合型との違い

公募推薦の仕組み。指定校との違い

学校推薦型選抜には、大学が特定の高校に枠を与える指定校制と、基準を満たせばどの高校からでも出願できる公募制があります(全体の整理は方式の違いの記事)。公募推薦の出願には、多くの場合、①大学が定める評定平均(学習成績の状況)の基準を満たすこと、②在籍高校の学校長の推薦書、の2つが必要です。

指定校との実務的な違いは3つ。第一に、枠の制約がなく、志望校を自分で選べること。第二に、合格の確実性は指定校より低く、不合格が普通にあり得ること。第三に、専願を条件とする大学が多い傾向がある一方、併願可の公募推薦を実施する大学もあり、ここは要項の確認が必須です(専願併願の記事)。

時間軸。総合型より一足遅い

この時間差が、受験戦略上の重要な意味を持ちます。総合型選抜の結果が出た後に、公募推薦の出願が間に合うケースがあるのです。総合型で挑戦→届かなければ公募→さらに一般、という三段構えの時系列(出願校の組み方の記事の作戦図)が組めるのは、この制度設計のおかげです。ただし専願条件との整合は必ず確認してください。

対策。総合型の準備が、そのまま効く

まとめ

公募推薦は、評定と推薦書を入場券に、どの高校からでも挑戦できる方式です。時間軸は総合型の一足後ろ。選考対策は総合型と共通なので、三段構えの設計に組み込む価値があります。方式全体の整理は方式の記事、総合型の全体像は基礎の記事で確認してください。